作成日：2021/02/01
【BLOG】ジョブ型雇用は”過保護主義”からの変革？
企業が経営環境の変化に対応すべく、必要人材の外部からの確保、優秀な人材のリテンション、そして既存社員のリスキル・スキルアップの促進の目的から、業種によってはジョブ型雇用を推し進める必要性を感じている。
これまでとは明らかに異なる雇用形態であるため、難儀なことも多々あるが、自律的にキャリアを形成することで、長期的なリターンを高めるほうが新しい時代のサバイブ（企業存続）には良い選択ではないだろうか。
メンバーシップ型雇用で、社員は雇用保障と既得権保護といった”安心”を得たのは事実であるが、一方で企業経営にとって重要な”機会と挑戦”をなおざりにしてきたのもまた事実である。
多くの企業で生産性の向上が喫緊な課題となっている背景には日本の過保護的な雇用形態にも原因の一部があると見ている。
また、メンバーシップ型に多い職能給では、賃金ロジックが「人に対して値段を付ける」ため、『能力や情意』といった曖昧で主観的な評価項目が少なからず歪んだ事実として評価に紐づいているのは確かであり、こうした事実は優秀な人材や若手の定着を逸する要因に繋がりかねない。日本型雇用とジョブ型雇用をもって最小範囲の変更で最大効果を探ることもまた一理あると考える。
